note(ノート)というサイトをご存知でしょうか?
ブログと似たような情報発信ができるサイトなのですが、
書いた記事を有料販売することができるという新しい形をとったサイトで
今多くの人の間で活用されているんです。
そんなnoteですが、情報商材の販売は規約により禁止されています。
しかし現実には「これって情報商材じゃないの?」と思われる情報の売買も行われています。
そこで今回はnoteで情報商材を販売できるのか、規約をもとにどこまでなら販売OKなのかを解説いたします。
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note(ノート)とは?
note(ノート)とはブログのように情報発信ができるサイトで、
記事を有料コンテンツとして販売することもできる魅力的なサービスです。
機能はいたってシンプルで、一般的なブログよりも手軽に情報発信をすることができ、
初心者の方にもおすすめのサイトとなっています。
無料でアカウント作成でき、すぐに始めることができますよ。
ブログを1から自分で作るのには時間も手間もかかってしまいますし、
サーバー代などのお金もかかりますが、
noteならそのようなコストをかけずにすぐに情報発信を始めることができます。
noteではテキストの他、画像、映像、音声などのファイルの投稿もOKです。
他にもクリエイターをサポートする機能が豊富に備わっており使い勝手の良いサイトです。
デメリットとしてはデザインのカスタマイズができないこと、基本的に広告の掲載ができないことなどが挙げられます。
ブログのように広告が貼れないので、noteで収入を得ようと思うと有料コンテンツの販売がメインになってきますね。
noteで情報商材を販売できる?どこまでなら販売OK?
さてそんなnoteですが本題でもある情報商材の販売は禁止されています。
利用規約の中で禁止とされている項目に以下のような記載があります。
- マルチ商法等、POCが読者に不利益をもたらすと判断する情報商材
- 株式の銘柄推奨等、金融商品取引法に抵触するもの
- 「必ずもうかる」等、読者に著しい誤解を招く表現を用いたもの
- 法令に違反するもの
- その他、POCが不適切と判断するもの
※POC・・・運営会社。ピースオブケイクの略称。
上記の規約にあるようにしっかりと禁止はされているものの、
実際は上記に該当する「情報商材」の区分けは運営会社側でも曖昧なようです。
情報商材の販売について、どこまでが情報商材に含まれるのか?と問い合わせをした方の話によると
「情報商材にあたるのかどうかの線引きを行うのは難しく、
現在のところは個別に判断・対応しております。
また規約に違反する内容に関しては、
規約にしたがって対応いたします。」
と運営会社は説明しています。
禁止されるべき「情報商材」がどういったものか、運営会社明確な基準を持っていない。
そのため現実問題として「これは情報商材じゃないのか?」「禁止されている情報商材の販売にあたるのでは?」と思われる商材の売買もnote上で行われているのが現状というわけです。
noteでは自分の投資実績や分析したデータ、ビジネスのノウハウなどを有料コンテンツとして公開している方も多いので、すでにこの利用方法自体が情報商材と同じような目的を果たしているともいえますよね。
このような曖昧なラインであるため「noteで情報商材を販売できるか?」に対してはっきりした結論は出しづらいところではありますが、情報商材の販売は基本的にNG、しかし読者に不利益をもたらすものではないこと、そして法令に違反しないこと、誤解を招く表現を用いて販売しないことなどを念頭において販売をする分には規約違反に当たらない可能性が高いと言えます。
要するに規約で示されている点に注意をしながらnoteを活用すれば良いということですね。
ただし、運営会社の判断によって読者に不利益をもたらす「情報商材」であるとみなされた場合は有料コンテンツなどで得た収益は全て没収されてしまうという罰則に関する規定もありますのでご注意ください。
noteの利用規約は以下より確認してみてくださいね。
今回はnoteで情報商材を販売することができるのか?
について解説いたしました。
規約にある事項に該当しないよう注意しながらであれば
情報商材の販売ができる可能性はありますが、
本来のnoteの利用方法からかけ離れて情報商材の販売をメインに行っていると
ペナルティを食らう可能性もあるので注意してください。
情報商材を販売するならやはり自社サイトでの販売が一番リスクが低くオススメです。
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勉強代がこれほど安いのであれば払ってみる価値ありですよね。
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